編集長コラム
障害者スポーツのおもしろさを求め、現場へ
2011.04.05 [伊藤数子「障がい者スポーツの現場から」]
第６回 アスリートとしての意識改革
私が障害者スポーツと出合ってから、選手はもちろん、指導者や競技団体関係者、大会やイベント運営に携わる方々と、実にさまざまな方たちと触れ合ってきました。その中で私はいろいろなことを見聞きし、学び、そして感じてきました。なかでも「障害者スポーツをもっと多くの人に知ってもらいたい、観てもらいたい、楽しんでもらいたい」という思いは、障害者スポーツに関われば関わるほど、大きく膨らんでいます。では、そのためにはどうすればいいのでしょうか。そこで今回は競技としての障害者スポーツの視点で私見を述べます。
私はこれまで障害者スポーツを福祉やリハビリとしか扱っていない国の制度のあり方や、競技の認知拡大に最大限の努力をしているとは思えない大会やイベントのあり方など、障害者スポーツを取り巻く環境に課題があると考えていました。もちろん、今でもその考えに変わりはありません。日本では一般スポーツは文部科学省、障害者スポーツは厚生労働省と管轄が分かれています。そのためにさまざまな弊害が起きています。例えば、文科省の「スポーツ振興基本計画」を受けてつくられたナショナルトレーニングセンターは、文科省が所管する日本オリンピック委員会（JOC）の強化指定選手は使用できますが、厚労省が所管する日本パラリンピック委員会（JPC）の強化指定選手は、通常は使用を認められていません。パラリンピック選手が使用した例もありますが、複雑な手続きを要し、さらには使用場所の限定など、さまざまな条件つきでようやく許可が下りるのです。こうしたあり方には、やはり疑問を抱かざるを得ません。
また、障害者スポーツの大会やイベントに行くと、ほとんどいつも来場者は選手の関係者ばかりで、一般客はあまり見られません。「これでは広がっていかない」といつも危機感を覚えます。しかし、これは当然のことなのです。なぜなら、世間一般に障害者スポーツの大会やイベントがいつ、どこであるかという告知がされていないことも少なくなく、観客動員のための施策はほとんど見られません。これでは観客が増えるはずはないのです。
では、なぜ告知をしないのでしょうか。大会運営者に話を聞くと、彼らのミッションは、とにかくトラブルなく無事に大会やイベントを成功させること。そのことで精一杯で多くの人に見てもらうために動くことはほとんどありません。その証拠に、国内で行なわれている障害者スポーツの大会やイベントでは、来場者の数が把握されていないことがほとんどなのです。もちろん、関係者の中には「もっと広げていきたい」という人もたくさんいることでしょう。しかし、認知拡大に関しての意識が不十分であることは事実であり、今後、改善していかなければならない課題のひとつです。しかし、こうした国の体制や大会運営といった環境以上に、改善が急務と感じていることがあります。それは選手たち自身の意識です。
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